【マルクスの資本論】生産力を高める方法をイラストで分かりやすく解説

マルクス
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生産力とは

生産力とは「どれだけ早く仕事ができるか」を表す言葉です。

仕事が速い人の方が生産力が高いです。

また、人が手作りするよりも、機械で作る方が、生産力は高くなります。

機械の方が早く作れるからです。

これを「生産力が高い」と言います。

生産力が高い方が、生産量が増えます。

生産量が増えると、会社は儲かりやすくなります。

生産量を増やす方法2つ

生産量を増やす方法は、2つあると、マルクスは言いました。

・長時間働く(絶対的剰余価値を増やす)

・機械を使う(相対的剰余価値を増やす)

長時間働く

生産量を増やす一つ目の方法は、長時間働くことです。

長時間働くことをマルクスの言い方で、「絶対的剰余価値を増やす」と言います。

例えば

• 労働時間を8時間から、 10時間にする

• 休み時間を短くする

• 残業を増やす

などです。

長く働かせれば、その分、作れる商品が増えます。

生産量が増えると、会社は儲かりやすくなります。

しかし、これは働く人の負担が大きいです。

しかも、今までと同じ給料のまま、今までより長く働かされるのです。

当時の労働者は、苦しい思いをしました。

機械を使う

生産量を増やす二つ目の方法は、機械を使うことです。

機械を使って働くスピードを速くすることを、マルクスの言い方で「相対的剰余価値」と言います。

働く時間は同じでも、よりスピーディーに働くということです。

機械を使うと、めちゃめちゃ早く商品が作れるようになります。

例え話ですが、今まで、5人の人が1日かけて、ジャケットを作っていたとします。

しかし、機械を使えば、1時間でジャケットが作れるようになりました。

こうなると、人は、ヒマになりやすくなります。

機械のボタンを押したりすること以外、やることがなくなってしまうのです。

ヒマな人を雇っていても、会社に利益がありません。

ヒマな人は、クビになってしまいます。

会社が儲かっても給料の金額は変わらない

さらに、会社が儲かっても、労働者の給料の金額は変わりません。

なぜなら、会社は、儲けを山分けしているわけではないからです。

給料というのは、「その労働者が元気に働けるように、最低限の生活費に必要な金額」をもらいます。

そのため、労働者の生活に必要な金額の分しか給料を与えないのです。

給料は、「労働力」の価値の分もらいます。

しかし、彼らの「労働」の価値は、それ以上です。

「労働」で生み出した価値に給料を払うのではなく、「労働力」に給料を払っているのです。

つまり、生活費ギリギリ程度の給料しか払いません。

会社が儲かったからといって、給料が増えるわけではないのです。

機械化すると給料は下がる

さらに、機械化すると、給料は下がります。

その理由は、いろんな工場が機械化したおかげで、生活に必要な物が安くなるからです。

例えば、服が機械化すれば、服を安く買えます。

パン屋さんが機械化すれば、パンが安く買えます。

こうして、いろんなものが安く買えるようになると、会社の社長はこう考えます。

「給料はもっと安くていいよね」

こんな理屈で、労働者の給料を下げてしまい、企業の利益を上げるのです。

また、分業によって、仕事がシンプルになると、複雑な技術を学ぶ必要がなくなります。

仕事を覚える勉強をほとんどしなくてよくなります。

仕事がシンプルになると、勉強する必要がなくなるので、給料を減らされてしまいます。

さらに、仕事を探してる人が増えている時期は、給料が低くなりやすいです。

仕事に就きたい人が多いときは「給料が安くてもいいから働きたい」と考える人が増えるからです。

給料が減るというのは、その分、資本家が得るお金が増えるということです。

分業によって、労働力の価値が安くなると、剰余価値が増えて、資本家の利益が増えるのです。

商品が安くなる理由

ところで、なぜ機械化すると、商品は安くなるのでしょうか?

それは、商品の価格は「その商品の質がどれくらい良いか」ではなく

「その商品を作るのに、どれくらいの努力をしたのか」によって決まるからです。

剰余労働を増やすために生産力を上げる

資本家が、労働者を雇うのは、剰余価値を得るためです。

極端な言い方をすると、搾取するために、労働者を雇うのです。

ちなみに

剰余価値を生み出す労働のことを生産的労働と言います。

そのため、家事などは「生産的労働」とは呼ばれません。

まとめ

生産的とは剰余価値を生み出すことです。

剰余価値を増やす方法は2つです。

① 長く働かせる(絶対的剰余価値)

② 効率を上げる(相対的剰余価値)

そして、生産力が上がっても、給料は上がらず、会社が儲かるだけなのです。

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